2026年1月1日
黎(れい)明期にある陸上養殖業界。2026年は国内で2つの大型サーモン閉鎖循環式陸上養殖(RAS)プラントが稼働を始める。25年11月にさらなる増資を受け、日本を出発地点に世界展開を見据える(株)…
2026年1月1日
今、「海藻」が世界から熱い視線を浴びている。海藻が増えることで磯焼けによる藻場の喪失を補い、魚の回帰する環境面の好循環を生むだけでなく、この先、人口の増加で世界が直面するプロテインクライシス(タン…
2026年1月1日
水産研究・教育機構でブルーカーボン研究を進める堀正和沿岸生態系暖流域グループ長に、世界の海藻養殖の現状と日本の海藻養殖の課題を聞いた。 脱炭素の流れと将来の持続可能な食料生産に向け、栄養と光があれ…
2026年1月1日
昨年の漁期序盤は、久々に太ったサンマが市場流通した 獲れない魚に話題が集まりがちな昨今だが、昨年はサンマとスルメイカで漁獲量が好転した。スルメは漁獲可能量(TAC)との関係で漁期と漁獲量が限定された…
2026年1月1日
黒潮大蛇行が長期にわたり発生したことで、われわれは漁業資源がいかに海の環境と密接に関わってきたのかを再認識させられた。しかし大蛇行が終息したことで、日本周辺の海はこのまま以前の環境へと戻るのだろう…
2026年1月1日
少子高齢化となり久しい日本社会は今、慢性的な人材危機に苦しんでいる。生産年齢人口の急減はあるが、産業のもつ性質上、地方が拠点とならざるを得ない水産業は都市部より危機の度合いは深刻だ。これを乗り越え…
2026年1月1日
東京などの人口が一極集中する都市部の多様な人材を、生活拠点を過疎地に移してもらい、地方の活力を高める仕事に従事してもらう「地域おこし協力隊」制度は、2024年度時点で利用する自治体は1176、隊員…
2026年1月1日
機械化や共同化、外国人材活用に人工知能(AI)導入。人手不足対策もいろいろだが、水産業界がまず急ぐべきは女性活躍への取り組みだろう。いわゆる多様性社会の大前提となる要件で、国連採択までされた世界的…
2026年1月1日
海洋環境が沿岸漁業に厳しい影を落とす中で、JF全漁連は海洋環境の激変に立ち向かう姿勢を明確に示している。先の見通しがつかない海の変化とどう向き合い、新たな時代の沿岸漁業を築こうとしているのか。全漁…
2026年1月1日
JF共済はJFの主要事業として、海に生き、浜に生活する組合員や地域住民の「暮らしの保障」に万全を期すことで、美しい海と漁業を守り、豊かに安心して暮らせる魅力ある漁村・地域づくりに貢献している。同事…
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