連載

　近年、さまざまな理由から漁獲が不安定な日本近海の国産天然鮮魚で、例外的に潤沢な漁が続いているのがマイワシだ。鮮魚で通用する魚体が漁獲に占める比率はわずかだが、それでも水揚げ規模が規模だけに鮮魚向け…

変貌遂げる市場水産物安定供給推進機構　専務理事　坂井眞樹　中国による輸入禁止措置以降、日本産ホタテの輸出構造は大きく変貌した。　ホタテの用途は、殻をむいて貝柱を取り出し寿司や刺身用に生鮮出荷する、冷…

　◎…自民党の「水産政策の新たな展開に関する提言」で、水産高卒業生に漁業就業を促す取り組みを強化すべきだとの内容を盛り込むよう働き掛けたのは、自民党水産部会の鈴木貴子部会長。魚食拡大でも「タイパやコ…

　北海道ＪＦ共済推進本部（奈良満会長）の２０２４年度の長期共済加入実績は、普通厚生共済「チョコー」推進保障金額が２８８億円の目標に対して３０４億円台、生活総合共済「くらし」新規が２３０億円の目標に対…

　日本海の小型イカ釣り船によるスルメイカ供給が少しずつ増えてきた。対馬周辺に漁場が形成され、九州北部や山口の特牛（こっとい）の水揚げがまとまったことで、東京・豊洲市場での生鮮スルメイカの入荷は、５月…

失ったマーケット水産物安定供給推進機構　専務理事　坂井眞樹　２０２３年８月末、中国が多核種除去設備等処理水（ＡＬＰＳ処理水）の海洋放出に対して日本産水産物の輸入を全面的に禁止してから１年半余りが経過…

青森の課題「担い手不足」　青森がこれから特に大変になるだろう、もう一つは担い手不足だ。２０２３年のデータでは、人口減少は東京と沖縄を除き、全国どこでも起きているが、青森は減る速度がやばい。今から２０…

　◎…目を引くパッケージと独特のネーミングセンスで人気を集める（株）ＳＯＲＡの珍味ブランド「ホタルノヒカリ」。商品作りのカギについて、中川雅喜社長は「ただあるだけで空間や生活をワンランク上の気分にし…

　北海道漁業共済組合（奈良満組合長）は、２０２４年度の加入計画を１４８５億円に定め、その必達を目指して取り組んだ。その結果、年度末の加入実績は７４１２件、１５６５億円と、３年連続で計画を達成する見込…

青森の課題「温暖化」　私がこの講演を準備していく中で気づいてしまった、全国的にみても青森がこれから特に大変になるだろう課題が２つある。　一つは温暖化だ。海水温の上昇自体は日本中どこでも起きているが、…