日本財団はこのほど、瀬戸内海の包括的海洋ゴミ対策プロジェクトの一環で、養殖時に使う発泡スチロール製フロートの流出防止などを目的に、高耐久・軽量の新型フロートを開発した。ＪＦ広島漁連傘下の３０漁協と協同して機能性などを確認する。米田輝隆県漁連会長は、「海を生業とするわれわれは、この豊かな海を次世代に引き継ぐ行動をしていく必要がある。瀬戸内の海を守るため、広島の漁業者から、瀬戸内海の海を変えていく」と決意を表明。（広島）