みらいマルシェと全日食　旬魚フェア参加店拡大中　ピカピカの差別化鮮魚

　産地とスーパーをつなぐオンライン卸売市場をうたうスマートフォンアプリ「みらいマルシェ」を運営するみらいマルシェ（株）（東京・千代田区、井口大輔社長）が、ボランタリーチェーンの全日食チェーンと共同展開する「月替わり旬魚フェア」を利用する同チェーン加盟店が拡大している。店側が仕入れに頭を悩ませずに、月一度はいつもの店に並ばない目新しい差別化鮮魚を品揃えできる魅力的取り組みの最前線を訪ねた。



　東京・北千住駅から徒歩５分の「スーパーＴＡＮＡＫＡ旭町本店」の鮮魚売場では１９、２０日の両日、「旬魚フェア　能登・石川」を開催した。平台の一角に確保されたスペースには、ＪＦいしかわのかなざわ総合市場や輪島支所、西海支所から集めたという日本海側の鮮魚の刺身パックが一皿４９８円前後でずらりと並んだ。

　鮮度のよさを示すように刺身の表面はピカピカと輝く。みらいマルシェ側が用意した、パック表面の「旬魚フェア」シールがセール商品であることを示す。売場周辺もみらいマルシェ側が用意した産地ＰＯＰや「おいしかわ県」ミニポスターで目立つように飾られた。正午過ぎに販売を始めた直後には、平台手前に加工前の丸魚も陳列した。

　アマダイ、イシダイ、メバル、カワハギ、アマエビ、カサゴ、果てはチカメキントキといった普段目にする機会のない魚に、買い物客は目を奪われ、次々と購入していく。午後４時には最初ディスプレーに使っていた丸魚まですべて刺身パックへ姿を変え、あいにくの雨模様にもかかわらず完売間近に迫っていた。

　産地・魚種・サイズの選定をみらいマルシェが一括で担い、売場の販促グッズと合わせて全日食チェーンの共同配送網で４～５キロの鮮魚セットが販促キットと一緒に各店舗に届けられる。これで一店舗８０００円前後というから、「一度始めた店はずっと継続している」（みらいマルシェ）というのもうなずける。

２４年３月から開始

　実は「スーパーＴＡＮＡＫＡ旭町本店」は、「月替わり旬魚フェア」の誕生の地でもある。鮮魚チーフを務める田中章喜氏が「変化球的な魚」を仕入れたくて「みらいマルシェ」を使っていたが、１店舗では箱単位ではなかなか注文しづらいと悩んでいた中、みらいマルシェ側に「鮮魚で産地フェアができないか」と話を持ち掛けたのがきっかけとなり、２０２４年３月に具体化した。

　当時、すでに少量多品種の魚を詰め合わせる鮮魚ボックス的な形態は「みらいマルシェ」にあったが、田中氏と相談を重ねながら、より店側が使いやすい「月替わり旬魚フェア」の原型ができていった。調理離れが進んだ地域特性に合わせ、提供形態は刺身パック一択。標準価格帯の３９８円と大きな開きのない４９８円前後を軸に展開する形にしたところ、月末のマグロ解体ショー同様の集客力ある企画に育った。

　田中氏は「何より売場が変わる。多くのお客さまがじっくり品物を見て、時に魚種をスマホで調べて買っていってくれる」と喜ぶ。２年ほど続けた「月替わり旬魚フェア」は全日食チェーンの中でも評判となり、共同展開することを決定。直近の「能登・石川」では東京、茨城、栃木、静岡の１０社１１店舗が参加した。今のところ、全日食チェーンの本社と関東支社の共同配送網内に限っているが、今後は５０社近くを目指して段階的に拡大を目指す。

　田中氏は「みらいマルシェ」に魚以外の扱いがあるのを念頭に「コメや野菜、果物も一緒にフェアができたらうれしい。われわれも特売や広告を打ちやすくなる」と、さらなる進化に期待する。全日食チェーンが地域のミニスーパーや個人商店の集まりだからこそ、店側の負担が少ない今回のフェア企画が加盟店の心をがっちりつかんでいる。