日本財団「海の地図ＰＪ」養殖、遊漁にも貢献　

2022年11月1日

詳細な海底地形を３Ｄ表示することもできるようにする（提供：日本財団、日本水路協会）

　日本財団（東京・港区、笹川陽平会長）と日本水路協会（東京・大田区、加藤茂理事長）は１０月から１０年計画で日本の浅海域（水深０?２０メートル）の詳細な地図を作成する「海の地図プロジェクト」を始動した。専門家からは、漁業やブルーカーボン促進、研究分野での活用にも期待が寄せられている（一部既報）。

　　　　　　　◇　　　　　　　◇　　　　　　　◇

　先に開いた記者会見で、有識者として登壇した東京大学の木村伸吾教授は、浅海域に漁具を設置する小型定置網は、海底地形の影響による潮流で漁網が流れる被害が多いと説明。事前に海底の状況が分かることにより、「地形の影響を考慮した網の建て付けも可能になる」と話す。

　また海面養殖イカダの設置にも、適地選定に役立つと考え、「水産業の明るい未来につながる」と強調。さらに、磯焼け対策やブルーカーボン推進にも地形データは欠かせないとし、「研究活動に大きく利活用できる」と話した。

　同じく会見した神奈川・三浦市で遊漁船業を営む丸十丸の小菅結香船長は、海底地形を知ることで「ポイント（釣り場）選びに役立つ」と話す。訪れたことのない海域や港を航行する際にも役立つ。安全管理の観点からも「座礁事故を未然に防ぐことにつながる」と期待を寄せた。[....]