水産販売「苦戦の一年」、主要スーパー２月期決算から

2018年4月19日

　主な量販店・スーパーの２０１８年２月期決算が出揃った。食品スーパー（ＳＭ）は、売上高既存店比で前年割れが目立ち、人件費、光熱費、新店・改装費用が膨らんで軒並み減益となった。不振に苦しんでいた総合スーパー（ＧＭＳ）は各社各様の抜本改革が奏功し、復調に転じた。水産販売は、近海魚の不漁とアニサキス報道による販売不振が響き、ＳＭ、ＧＭＳ問わず「苦戦の一年」となった。
新店出店・改装を積極的に推進し、日配品や非食品の価格戦略の強化などで買い上げ点数を増やして売り上げ自体は伸ばしたところが多かった。しかし、現場経費の高騰や、前半の水産部門のアニサキス報道禍などが響いての生鮮品の廃棄ロスが重荷に。また、客数を減少させた企業が多く、下半期の天候が不順だったことに加えて、過度の出店競争による飽和状態の兆候もみえた。
厳しい一年となった水産部門だが、アニサキス報道禍を特殊要因と考えれば、１９年２月期は夏以降の売上高が前年の反動増となる可能性が高い。ただ、店舗裏からセンターへ作業集約が進むことによって、商品の質をキープしにくい水産にマイナスに働く可能性がある。[....]