新・水産消費策を創造、有識者２０人でコロナ後へ“知恵”集結

2021年3月5日

「ポストコロナを見据えた新たな水産物消費に知恵を貸してほしい」と呼びかける山口長官

　ポストコロナを見据え、減少傾向が止まらない水産物の消費をアイデアと知恵で拡大させようと、水産庁は３日、食に関するさまざまな分野の有識者２０人による「新たな生活様式に対応した水産物消費拡大検討会」を立ち上げた。座長には、大東文化大学の山下東子経済学部教授が就任。座長代理には大日本水産会の長岡英典常務が就いた。６月までに５回程度の会合を行い、新時代の水産物消費策を取りまとめる。

　　　　　　　◇　　　　　　　◇　　　　　　　◇

　検討会の冒頭、山口英彰長官は、「水産物の家庭内消費が伸びないこと、価格が高く、ゴミ、においが出るなどいろいろな理由があるが、（新型コロナウイルス禍による）外食の休業で高級魚を中心に消費が停滞している。肉ならば、ブランド牛も家庭料理で調理できるが、魚は食文化にとってメリットとなる多様性があるがゆえに、消費者の皆さんに一つひとつの魚の調理方法を分かってもらうのが難しい」と分析しながら、「検討会はポストコロナの時代が来た時に、消費者に[....]