<JF岩手漁連70周年>宝の海三陸再び、大井会長聞く

2019年10月18日

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「震災復興は系統組織一丸となり取り組むことができた」と語る大井会長

 創立70周年の節目を迎えたJF岩手漁連だが、秋サケなど主要水産物の漁獲不振など厳しい環境は続いている。70年の歴史を踏まえ、岩手の水産業はどこに向かうのか。大井誠治会長に聞いた。

 ◇問い/70周年を迎えた意義をお聞かせください。

 ◆大井会長/県漁連は1949(昭和24)年12月、72地区漁協が参加し出資金500万円でスタートしたが、70年を経て、所属漁協は統廃合で減っているものの、漁連の総取扱高128億円までに成長し、名実ともに岩手県水産業を統括する組織になった。その間、決して平たんな道だったわけではない。未曽有の災害となった東日本大震災津波からの復興は、県漁連を中心とした役職員、系統組織が一丸となって取り組むことができた。岩手県の水産業を思い、系統組織を支えてきた先人たちの努力にほかならない。

 ◇問い/岩手の水産の未来に何が必要ですか。

 ◆大井会長/主要魚種である秋サケの回帰率回復に取り組み資源の増大を急ぐ一方で、ワカメ、ホタテ養殖など培ってきた技術を生か生産性を高め、新たな魚種にも果敢に挑戦することが重要だ。[....]