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AIで最適操業実現、水産機構の研究推進事業に採択

2019年5月10日

研究概要を説明する松本准教授

 農林水産省のイノベーション創出強化研究推進事業の2019年度予算で合計30テーマが新規採択され、水産関係では水産研究・教育機構の「AI(人工知能)による最適操業と漁獲データの自動収集を目的とした基盤技術の創出」への助成が決まった。水揚げ魚種や魚体サイズの推定に加え、漁場予測などの可能性を探る技術で、実現すれば効率的漁業や労働時間の短縮が期待されている。

 9日に農林水産省が会見を開き、水産機構水産大学校の松本浩文准教授が研究概要を発表した。これまでの研究では、沖合底びき網漁業で漁獲される日本海のノドグロ(アカムツ)の生態として、徐々に北上し漁師の「勘と経験」では漁初期の8~9月だけでなく終盤の5月になぜかまとまった漁獲があったが、これに「海底に冷水が入り込む」こととの関連性を見いだした。

 対象魚種を拡大するとともにデータを蓄積・活用することで、効率的かつ持続的な漁業につなげる狙いだ。魚体サイズや体高をカメラ画像から抽出することで魚種選別も図り、サイズから重量を推定する技術開発も進められている。リアルタイムのデータベース化も可能となり、その先にあるAI活用の幅も広がる。[....]