17年の水産販売、スーパーは不振も終盤に底打つ

2018年1月29日

 量販店・スーパーの主要団体の2017年販売統計が26日までにまとまった。生鮮3品の不振が尾を引き総合スーパー(GMS)中心の日本チェーンストア協会統計では総販売額が2年連続で既存店比前年割れ、食品スーパー(SM)中心の流通3団体の総売上高は4年ぶりの既存店比前年割れだった。水産品は相場安の農産品と並んで深刻な不振だったものの、終盤に底打ち感もみえた。
 日本チェーンストア協会の暦年統計は総販売額12兆9175億3200万円(既存店比99・1%)だった。同じく前年割れした16年の暦年統計に比べ0・5ポイント低下した。5~11月の農産品の相場安が大きく響いた。水産品は7668億5900万円(98・3%)と、近年で最も落ち込みが大きかった。漁薄に加え、アニサキス報道の過熱化に伴い、生鮮魚が深刻な売れ行き不振に陥った。
 日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、新日本スーパーマーケット協会の流通3団体の暦年統計では、総売上高が10兆6478億9400万円(99・6%)だった。相場安が長引いた青果と、入荷減およびアニサキス報道が冷や水を浴びせた水産の不振が影響した。
 水産は9300億7000万円(97・3%)で、全カテゴリー中、最大の下落幅を記録した。年間通じてイカの入荷が薄く、秋からのサンマや秋サケの減少で、売場に並べるものがなかった。[....]