「完全養殖1日も早く」、ウナギ屋が思い込め水研機構に寄付

2016年11月11日

590万円には全国のウナギ屋の思いが。㊨から三田村副理事長、涌井理事長、宮原理事長、宮田副理事長

 ウナギ蒲焼店の全国組織である全国鰻蒲焼商組合連合会の湧井恭行理事長らは9日、全国約250業者に呼び掛けて集めた「完全養殖推進支援金」590万円を、ウナギの完全養殖研究を進める水産研究・教育機構(宮原正典理事長)に寄付した。

 湧井理事長は、「想定した100万円をはるかに超える金額が集まった。全国のウナギ屋の思いであり、ウナギ完全養殖の一日も早い実現をお願いしたい」と目録を手渡した。宮原理事長は、「600万円近い多額の寄付は前例がない。驚きとともに期待と思いの強さを改めて感じている。ウナギ完全養殖の調査研究に気持ちも新たに立ち向かっていきたい」と、思いのこもった寄付を受け取った。

 湧井理事長は今回の支援金募集に至った経緯について、「ワシントン条約(CITES)での附属書掲載は回避されたが、3年後の次回は厳しい結果も予測される。国にも水研機構にも完全養殖の実現に全力を傾注してもらっているが、われわれも何もしないわけにはいかない」と、強い危機感を強調。

 同連合会の宮田蓮右衛門副理事長は「和食がユネスコ無形文化遺産に登録された中で、蒲焼は和食の代表的な焼き物文化の一つ。その伝統を守りたい」、三田俊介副理事長も、「ウナギの高騰に加え職人の高齢化もあり、店がどんどん減っている。一日も早く完全養殖を実現してほしい」と訴えた。[....]